サステナビリティへの関心が高まってきました。
異常豪雨や欧州の異常熱波、世界各地での山火事、氷河や北極地の氷解などの気象変動。そしてコロナをはじめとする動物由来の感染症の多発と拡大加速。私たちの日常生活を脅かす危機を実感することで、私たちは、以前とは異なるレベルで、サステナビリティ（持続可能性）に取り組む重要性と緊急性を意識するようになっています。
じつは、２０００年代に注目が高まった欧米消費者のエコロジー意識も、リーマンショック直後の不況では、「いいことだけど、それで商品の価格が上がるなら、ちょっと、、」 と、進展が停止した感がありました。しかし今回のコロナパンデミック体験では、人々のサステナビリティ意識は逆に高まり、「コストをある程度負担してでも、CO2 削減や、労働者の人権・環境保全、原材料や資源の有効活用、に貢献したいと考える人が増えています。
とくに Z 世代を筆頭とする若者の間では、サステイナブルであること＝商品でも、企業活動でも、働き方でも＝が重視され、商品や就職先の選択にも大きく影響するようになっています。この傾向は遅ればせながら日本でも見られるようになりました。
「サステナビリティは、繊維ファッション産業の新フロンティア」
繊維アパレル産業は、全産業で２番目に地球環境への負荷が大きい産業だといわれます。
この度、東レ経営研究所の情報誌、『繊維トレンド』 に、サステナビリティに関する私の想いを書かせていただきました。題して、「サステナビリティは、繊維ファッション産業の新たなフロンティア」 （画像はその小論の冒頭部分です）
同社のお許しを得て、その全文を紹介させて頂きます。お読みいただけると嬉しいです。 （→下記URLをクリックしてください。）
ファッションやアパレル製品でのサステナビリティへの取り組みは、繊維では無農薬栽培の素材やポリエステルのリサイクル原料、加工工程では水質保全やエネルギー/資源のミニマイズ、製品ではパタゴニアに代表されるような修理/再利用などから始まり、最近では、使用済み衣服（古着）の二次販売に取り組む企業も増え、サーキュラー（循環型）のリサイクルも始まりました。
製品の廃棄処分にも、厳しい目が向けられています。２０１８年バーバリー社が売れ残り品 3700万ドル（約 42 億円）相当を、新品のまま焼却処分した事が公になり、批判や不買運動に発展した象徴的事件がありました。2022年 1月にはフランスで衣類廃棄禁止法が施行され、企業が売れ残った新品の衣類を焼却や埋め立てによって廃棄することを禁止。リサイクルや寄付によっての処理を義務づけた法律で、違反すると、最大 15,000ユーロ（約 190万円）の罰金が科せられます。
繊維ファッション産業は、「心の豊かさをもたらす美やスタイルを創造するビジネスでありながら、環境へのダメージが大きい」。このジレンマを、個別の素材や製品、生産工程や小売販売といった部分的解決だけでなく、サプライチェーン全体として、サステイナブルになるよう真剣に考え、実行せねばなりません。サプライチェーンを、Short（短く）、Slim（無駄をそぎ落とし）、Speedy（速く）することで、地球への負荷を最小限にしながら、顧客にとっての価値を最大限にするサステナビリティが求められています。
もともと日本は、小論でも述べているように、自然との共生が日常生活の思想や慣習のベースにあり、江戸時代の循環型経済は、改めて見直す価値がある先端的なものでした。「モッタイナイ」（無駄にしない・自然への感謝）の思想を反映した日本の着物は、 細幅（約36cm ）の反物をほとんどハサミを入れずに縫い上げ、ほどいて洗ったり染め直したり、 仕立て直しを繰り返し、最後は雑巾にしたり漆喰に塗り込むなどして土に還すまで、利用し尽くすものでした。
このDNAをもつ日本は、新しいサステイナブルな繊維ファッションの仕組みを生みだし、世界をリードすることが出来ると信じています。繊維ファッション業界がこのゴールを目指して進展することを心から念じるものです。
