米国小売業協会(NRF)の年次大会では、イノベーションのセッションとして、若手起業家が興した新事業を紹介しています。2012年からスタートした「ルールブレイカ―達」と呼ばれるセッションですが、ユニークなコンセプトで起業したアントレプレナー4人を招き、それぞれ20分づつプレゼンテーションをするものです。昨年は眼鏡のネット販売を起業し、2年でオムニチャネルの専門店ストア事例としても注目されるようになった、ワービー・パーカー” と、雑誌的コンセプトで次々に期間限定ショップを作る、Story  が紹介されました。

 2014年は、次の 4 人のスタートアップ企業が登場し、「現状に満足できないイノベーター達を祝福しよう」のテーマで、意欲にあふれるプレゼンをしました。 

           ① 「マス・カスタマイゼーション・ビジネス」のHatch. Co.

           ② 同じく、「紳士服マス・カスタマイゼーション」の Indochino(紳士服)

           ③ 「SNSでベスト・アドバイスを提供」の Yabbly

           ④ 「サンプル在庫でのリアルビジネス」の Hointer

 このうち、“ネットとリアルの利点合体”、というべき ホインター社を紹介しましょう。 ホインターとは 『ハンター』 の意味だと創業者ナディア・シュラボラは説明します。プリンストン大学数学博士号を持つ女性です。彼女は、以前にアマゾンの配送センターでフルフィルメント・テクノロジー長をつとめ、さらに実店舗にも勤めた経験をもとに、ネットと店舗ビジネスそれぞれの利点を生かした小売ビジネスを立ち上げたい、と考えました。

 シュラボラ氏が強調するそれぞれの利点と欠点は

  ① ネット販売の利点=顧客にとっては、商品・在庫情報が豊富、SNSの幅広い活用、買物が簡単で速い。企業側にとっては、顧客データや買物履歴などが蓄積でき、それにもとづくお勧めが可能。

       欠点=デジタルで見た商品や色が、実際と異なる事がある。サイズやフィットの  確認が出来ない。即、持ち帰りが出来ない。

  ② 伝統的店舗の利点=現物を見て、色や素材を確認、触って、その場で試着も可能。気に入ればその場で持ち帰りが可能。販売員との会話やアドバイスがネットのお勧めより臨場感がある。五感で感じる体験がある。

       欠点=商品情報や在庫情報が限られる場合が多い。商品が多く欲しいものを見つけるのに手間取る。

 そこで、テクノロジーと伝統的店舗の利点を結合させ、2012 9月にシアトルに 185㎡ のパイロット(テスト)店をオープン。23 ブランドのジーンズ(デザイナーを含む)を約 150 スタイル揃えた店です。ただ店舗は型見本を1点づつ見やすく売り場に提示し、サイズ等の在庫は店の”倉庫”にキープ。顧客はタグ(Etag)のQRコードをモバイルでスキャンし、商品の詳細やSNSでの評価などを見て、気に入れば試着の指示をする。モバイルで指定された試着室に入ると、選んだサンプル製品の自分のサイズがハンガー掛けや畳んだ状態でパイプやシュートから自動的に送られている(オムニカート)。さらに試着を重ねたければ、試着室の壁にはタブレットが設置され、それによって追加の服を試着室に送り込んでもらう。最終的に購入を決めた商品は、購入を入力すれば、出口のシュートに出てくる、という仕組みです。 

  このビジネスモデルのポイントは、3 つのソリューションにあります。

       Eタグ + オムニカート + マイクロ・ウェアハウス

 同社はこれらを自社で実行するだけでなく、他の小売業に、ライセンスするビジネスを進めています。「顧客体験に革命を! あなたのお店でも、一歩づづ」がホームページでのメッセージです。まずはEタグを、次いでオムニカートを導入する、という具合にです。

 Eタグは、顧客と小売店舗のためのデジタル・コネクション機能。顧客はタグについている QRコードをスキャンする事で、商品情報やお勧め、着こなしのアイディア、他の顧客の評価等の情報を得る事が出来る。店舗側にとっては、顧客の行動が把握でき、人気のスタイルに関する情報を得てベンダーに提供する事も出来る。Eタグは、従来型の小売店でも利用できる形になっているので、まずはEタグからスタートしてメリットの一部を享受すればよい、と同社は言います。

 次のオムニカートは、Eタグが指定した商品を試着室に自動的に送り込むソリューションです。そのためにはシュートなどの物理的システムも必要なので、その準備が出来てから導入すればよい。オムニカートは、その店舗に無い在庫を他店から宅配する指図も出来るものです。

 マイクロウェアハウスとは、店舗に配送センターの機能も持たせることです。大型物流センターを設置する代わりに、各地にある店舗にその役割を担わせる、という考え方です。 

 Hointer のこのシステムでは、販売員の数が大幅に削減できることを実証しており、週日で45名、週末で5~6名を要するものが、曜日を問わず 3 名で済むようになる、といいます。売り場スペースも削減でき、低コストでより高い顧客体験を提供出来る “理想的” なビジネスモデルだと同社は強調しています。

 このビジネスモデルは、アパレルに限らず、靴、ジュエリー、家電製品など、幅広く活用出来るといいますが、Hointer のコンセプトが大成功し、小売に革命を起こすものかどうかは、今後の展開結果に待つしかないと、私は考えています。しかし、リアル店舗重視時代に、テクノロジーのフル活用でネット的なシンプルかつ効率的オペレーションを得られるヒントが溢れているビジネスモデルであることは確かです。